企業の63.1%が働き方改革に前向き
- 2018.09.21
- 就労トピックス
帝国データバンクは9月14日、「働き方改革に対する企業の意識調査」の結果を発表した。
働き方改革への取り組み状況を聞いたところ、「取り組んでいる」が37.5%、「現在は取り組んでいないが、今後取り組む予定」(25.6%)と合わせて、63.1%が取り組みに前向きであることがわかった。
調査によると、最も重視する目的では従業員のモチベーション向上が多いなかで、具体的取り組みとしては「長時間労働の是正」や「休日取得の推進」「人材育成」などが上位にあげられた。
(「働き方改革に対する企業の意識調査」 帝国データバンク:2018年9月14日)
働き方改革・健康経営の推進が活性化している社会において、取組み意識が向上している企業が増加しております。
最も重視する目的では「従業員のモチベーション向上」とありますが、正にその通りで「働き方改革」は従業員のパフォーマンス向上無くしては実現できないと思います。
企業の利益確保や成長のためには、目先の対策を行なうだけではなく、健康経営に取り組み従業員のパフォーマンスいかに向上するかが重要です。
弊社の勤怠システム「勤次郎」は、様々な働き方に柔軟に対応し、正確な労働時間の把握はもちろんではありますが、
シフト作成時に休暇が取れているかのチェックや予定と実績との差異の確認、36協定超過等のアラートを出すことができます。